こんにちは、デリバリー産業展事務局です。
世田谷区の食品専門スーパーマーケット「シミズヤ」が
2月4日にネットスーパーをオープンしました。
大手スーパーの参入が多い中、
地元密着のスーパーがネットスーパーを開始するニュースは非常に新鮮です。
地元密着ならではのサービスができるので、注目です。
http://www.shokutaku.jp/shimizuya/w_mall_top.php?scid=SZ_100204
こんにちは、デリバリー産業展事務局です。
マーケティングリサーチをする株式会社ドゥ・ハウスが、
2009年11月に実施した「ネットスーパーの利用実態」に関するアンケート調査結果を
同社発行の「事実新聞 第39号」上で発表した。
http://www.jagat.jp/content/view/1789/105/
調査結果を簡単にまとめると、
■約10人に1人はネットスーパーを普段から利用している。
■利用理由は、子供がいて買い物がしづらい、重いものが持てないなど。
■リピート商品を購入するのに利用している。
以上の理由が多くなっています。
こんにちは、デリバリー産業展事務局です。
ヨークベニマルが、事業化の方向性を調査・企画立案するために
ネットスーパー事業開発部を新設しました。
http://www.ryutsuu.biz/strategy/c020502.html
今後の経営の中でネットスーパーが業務効率化、
売上拡大に繋がる可能性が高いと判断した結果かと思います。
このように本気でネットスーパーを検討している企業が
増えていく状況が続きそうです。
こんにちは、デリバリー産業展事務局です。
スーパーのフジ（松山市）が、ネットスーパーに参入いたします。
ネットスーパーの名称は「おまかせくん」。
フジグラン松山を中心に約１キロ圏内を対象エリアに、
取り扱い商品は、約７千品目でスタートするそうです。
既に専用ＨＰをオープンして会員の募集を始めており、４月中にも宅配を開始します。
地方でネットスーパーが普及することは、地域住民にとって大変喜ばしいことです。
高齢化も進んでいるエリアには、もっとニーズが高まるでしょう。
また地域によって利用者のニーズも多様化するので、
新たなビジネスの芽が生まれます。
今後も注目です！
こんにちは、デリバリー産業店事務局です。
食事のデリバリーサービスの利用率は66.8%で、
『月に1回以上』の利用は12.5%だそうです。
そして利用しているデリバリーサービスについてもアンケートを実施しており、
やはりピザが圧倒的に高く81.1%、次が寿司37.4%です。
一人当たりの予算は1,000円～1,500円未満がボリュームゾーンで、
そしてお店を選ぶ判断基準はまだまだ折込チラシがが多いようですが
インターネットの割合も非常に多くなってきています。
そのうちこの割合は逆転していくかもしれませんね。
地域、性別、年齢ごとにこのようなアンケートがあると更に興味深いですね。
こんにちは、デリばりー産業展事務局です。
1/25放送のテレビ東京「逆流リサーチャーズ」で、宅配の特集をしていました。
見た方もいたのではないでしょうか？
注文してから商品が届くまでの配達時間を競う企画でした。
参加企業はドミノピザ、上海エクスプレス、菱膳の３社。
手際良く高いパフォーマンスで配達をするための多くの工夫を色々と見ることができました。
ドミノピザは、注文履歴が記録されるＣＴＩの仕組みを取り入れスムーズな注文ができました。
また、移動式の独自ピザ焼き機で厨房を効率的に使っていました。
上海エクスプレスは、注文にコールセンターを利用していました。
中華麺は麺と汁を別々の容器に盛り、麺が伸びないように工夫していました。
菱膳は、自動シャリ機を利用し、握りは緩くという宅配寿司ならではの、ノウハウがありました。
他にも、電動自転車が既に導入されていたりと
なかなかデリバリー店の内部を見ることが出来ないので、大変貴重な映像でした。
ちなみに配達時間は、ドミノピザが20分14秒、上海エクスプレスが20分3秒、菱膳が19分55秒！
菱膳が見事優勝しました！
こちらから、番組のバックナンバーを見ることができます！
ご興味のある方は是非ご覧ください！
http://www.tv-tokyo.co.jp/gyakuryu/backnumber/
こんにちは、デリバリー産業展事務局です。
バイク便大手のBy-Qが今年の2月をもって、
ついに！宅配弁当事業に参入します！
ターゲットはもちろん会社員の昼食利用で、
まずは都区内5か所に拠点を設け、
弁当業者から仕入れた弁当を10個～宅配してくれるとのことです。
メニューは10種類程度で、価格設定は１つ600円前後と良心的。
また、1000円以上の高価格弁当の販売も検討しており、
様々なニーズに応えてくれそうです。
背景には、企業の経費削減のあおりを受けて
バイク便需要が激減している現状があります。
バイク便を使った新規事業をいかに開拓していくかが今後も生き残っていくためのカギとなりそうです。
そんな折に、様々な分野で注目の高いデリバリー産業は
不況下においても今後の展望が明るいのではないでしょうか。
